「スマートハウス」に代表される、住宅の省エネ化に向けた動きが活発化しています。国も「2020年までの新築住宅の省エネ基準義務化」を目標に掲げ、さまざまな施策や補助制度などで普及を後押し。その結果、需要は徐々に高まり、市場規模も拡大を続けています。

矢野経済研究所が発表した「次世代住宅（スマートハウス、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）関連主要設備機器市場）に関する調査結果を発表しました。これによると、制御系機器の「HEMS」「スマートメーター」、省エネ系機器の「太陽光発電システム」「燃料計電池システム」「ガスエンジンコージェネレーションシステム」、蓄エネ系機器の「家庭用蓄電システム」「V2H」、合計7機器の16年度販売額ベースの市場規模は7191億4000万円でした。前年度と比べると12.3%の数字ですが、マイナスとなったのは太陽光発電システムの需要低下の影響が大きかったようです。余剰電力の買取価格の引き下げ、販売価格の低下など、太陽光発電システムを取り巻く環境は今後も厳しい状況が続くと予想されています。
　一方で、HEMSなどの最先端機器は、今後、さらなる需要拡大が見込まれています。一般住宅だけでなく、福祉施設などへの普及、サービス会社と連携した新しい付加価値の提供などが期待されています。
なお、調査は次世代住宅関連設備機器メーカー、ハウスメーカー、関連業界団体などを対象に、専門研究員による直接面談、文献調査併用で実施されました。